人生の晴れ舞台ともいうべき結婚式は、誰もが幸せになれる瞬間です。
せっかくの晴れ舞台、不吉なことはあまり想像したくありませんが、残念ながら、結婚式のキャンセルやそれに伴うトラブルは少なくありません。
結婚式は、数か月以上前に式場の予約を行うため、キャンセルも起こりやすい状況にあります。
災害や身内の不幸によって結婚式が中止になったり、式場を変更することになったりということも考えられますね。
式場をキャンセルすることになったとき、慌てずに対応できるよう、もしもの事態を想定しておくと安心です。
ここでは、結婚式場をキャンセルすることになった場合の、キャンセル料や起こりえるトラブルについて解説していきます。
目次
結婚式のキャンセル料は予約の種類で変わる
結婚式場の予約には、とりあえず仮で予約を入れておいた状態の「仮予約」と、正式に日時を決めて予約を行う「本予約」があり、結婚式場をキャンセルするときにかかるキャンセル料は、この予約の種類がどの状態になっているかで変わります。
まずは、予約の状態によるキャンセル料について解説していきましょう。
仮予約の場合
ブライダルフェアなどを利用して式場を訪れた際に、とりあえず希望の日付を仮で押さえている状態が仮予約となります。
仮予約は一般的に予約が有効な期限が決められており、この期限内に本予約を行うかキャンセルするかを決めることになります。
仮予約をキャンセルする場合、ほとんどの式場ではキャンセル料はかかりません。
仮予約の期間内ならば、キャンセルをして問題ないですが、不安ならば仮予約をするときにキャンセル料について式場に確認しておくと安心です。
本予約の場合
結婚式場で正式に日時を決めて予約を行った状態が本予約です。
本予約した後でのキャンセルは、キャンセル料がかかってくる可能性があるので注意が必要となります。
本予約をキャンセルする場合、重要になるのが式の何日前でのキャンセルかということです。
式の日付に近ければ近いほどこちらが負担すべきキャンセル料は高くなっていきますので、もしキャンセルする必要が出てきたのならば、式場への連絡を先伸ばしにせず早めに連絡することが大切です。
キャンセル料の相場
では、結婚式場の本予約をキャンセルするとなった時、かかるキャンセル料の相場はどのくらいなのでしょうか。
前項でもご説明した通り、キャンセル料の金額はキャンセルした時期(式までの日数)によって変動することが多いです。
キャンセル料の相場について、詳しく確認していきましょう。
キャンセル料の規定
結婚式場のキャンセル料は一般的に「キャンセルを申し入れた時点での見積もり額の〇%」という形で額が決まります。
このパーセンテージが、キャンセルのタイミングによって変動するため、キャンセルが遅くなればなるほど額が増えていくという仕組みです。
キャンセルを申し入れた時点で何らかの実費が発生している場合（例えば、式場で発注した招待状がすでに納品されている、など）は、キャンセル料と合わせてかかった費用が請求されることがあります。
また式場によっては、本予約の際に内金や手付金を支払うことがあります。
キャンセルしてしまった場合、これらのお金は一般的には返金されないことが多いようですが、式場によって対応は異なります。
内金や手付金の扱いについても確認しておきましょう。
延期だけならキャンセル料がかからないことも
結婚式自体をキャンセルするのではなく、同じ式場で日取りを延期する、という場合は、キャンセル料などの料金は取らずに対応してくれることが多いです。
ただし、結婚式場の規約や延期のスケジュールなどによって、料金が発生する場合も考えられますので、延期の場合でも対応を式場に必ず確認しましょう。
結婚式キャンセルでよく起こるトラブル3つ
結婚式場をキャンセルするのはとても残念なことです。
せめてスムーズにキャンセルできるとよいのですが、キャンセルには何かとトラブルが付きまといます。
ここで、結婚式をキャンセルするときによく起こるトラブルを3つ挙げていきます。
式場をキャンセルするときには、このようなトラブルに発展しないよう気を配りましょう。
式場以外にキャンセル料がかかる
結婚式場以外で用意したものがある場合、こちらにもキャンセル料がかかることがあります。
例えば、招待状をはじめとしたペーパーアイテムや、引き出物、衣装類など、式場とは別のところで用意し、自分で持ち込む予定だったものは、結婚式場ではキャンセル処理をしてくれませんので、個別に対応する必要があります。
そのため、予想以上にキャンセル料が高額になることがありますので、トラブルを防ぐためにも、何にどれだけキャンセル料がかかるのかを事前に確認しておくとよいでしょう。
また、式場を変更するだけで式自体は執り行うのであれば、そのまま使えるものもあるかもしれません。
キャンセルするべきなのかどうかについても、よく考えるようにしてください。
出席者への連絡
招待状を出してしまってから、結婚式をキャンセルすることになった場合、招待した方々への連絡をしなくてはなりません。
気の進まない作業かもしれませんが、きっちりと連絡をしておかないと、後になってトラブルが起こることも考えられます。
メールや電話、SNSなどで簡単に済ますのではなく、きちんとお詫び状を作成して、丁寧に連絡するようにしましょう。
ちなみに、お詫び状は手書きでなく印刷であっても失礼にはあたらないとされています。
キャンセル料の分担
結婚式をキャンセルするときに、一番トラブルに発展しやすいのがキャンセル料の分担の仕方です。
新郎新婦どちらがどのような分担で払うのかだけでなく、本人が払うのか両親が払うのかなど、揉め事の種となる要因は尽きません。
結婚式をキャンセルすることが決まった時点で、しっかりキャンセル料の分担の仕方についても話し合っておきましょう。
またこの時、当人同士で話をつけてしまうのもあまりよくありません。
結婚は当人の意思だけでなく、家同士のつながりを作るものでもあります。
できれば両家で集まれる機会を設けて、両親を含めて話し合いを持つようにしましょう。
まとめ：結婚式をキャンセルする場合は早い決断が〇
結婚式の準備には、数か月～年単位での時間を要します。
キャンセルすることになったにもかかわらず、結婚式までまだ日があるからと、連絡を先延ばしにしているとどんどんキャンセル料が高くなってしまいますので、中止が決まったのならばすぐに行動に移すようにしましょう。
また、結婚は当人だけで成り立つものではありません。
両親や親戚、友人や職場の人など結婚をお祝いしてくれる人がいることを忘れずに行動するよう心がけてください。
